特定非営利活動法人
国際生命科学研究機構

特定非営利活動法人 国際生命科学研究機構(ILSI Japan)は1981年に設立され、ILSIの一員として世界的な活動の一翼を担うとともに、日本独自の問題にも積極的に取り組んでいます。

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炭水化物研究部会 果糖分科会
投稿雑誌の刊行

日本食品新素材研究会誌  (第12巻 第2号 2009)

ILSI Japan炭水化物研究部会果糖分科会の総説論文が、
上記雑誌に掲載されました
 

「果糖と脂質代謝―特に肥満との関係を中心にして」

樫村 淳、足立 堯、木下 真紀、坂田 隆、佐々木 一、
高橋 英樹、中村 義幸、庭野 吉己、根崎 裕子、福原 公昭、
夜久 俊治、米久保明得、木村 修一
ILSI Japan炭水化物研究部会 果糖分科会

 

食品安全研究会 食品アレルギー研究部会
食物アレルギー情報
2009/2/20 ILSI Japan 食物アレルギー研究部会
1.

ローヤルゼリーによるアナフィラキシーの症例

  Case of anaphylaxis caused by ingestion of royal jelly.
Katayama M, et al. J Dermatol. 2008 Apr; 35 (4): 222-4.

ローヤルゼリーはオーストラリアではアレルギー表示が義務付けられているが、日本では表示義務がない。
紹介して頂いた論文には既に6例のアナフィラキシー症例が報告されているとの記載があるので、今後のアレルギー調査結果に注意を払う必要がある。
2.

妊娠時、乳児期にピーナッツを避ける食事指導への反論

  George Du Toit FRCPCH et al. The Journal of Allergy and Clinical Immunology 122: 984-991, 2008

英国・オーストラリア・北米では乳児期にピーナッツを避けるように推奨しているにもかかわらずピーナッツ・アレルギーが増加している。
そこでイスラエル人と英国に住むユダヤ人の子どもたちでピーナッツアレルギーと母子のピーナッツ摂取の関連とを調査した。 英国で5,171人, イスラエルで5,615人の学童にピーナッツ・アレルギーの有無について質問し、さらに英国人77人とイスラエル人99人の乳児にピーナッツ摂取と離乳について評価した。

  小学生のピーナッツ・アレルギーの頻度は英国1.85%に対してイスラエル0.17%で英国の方が多く、リスク比で9.8である。
  8〜14か月におけるひと月あたりのピーナッツ摂食回数の中央値は、イスラエルが8で英国は0であった。

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食物アレルギー情報
2006/3/28 ILSI Japan 食物アレルギー研究部会
http://www.newswise.com/articles/view/518873/?sc=dwtr
 

食物アレルゲンを避けることは、大変な仕事である
Avoiding Food Allergens is a Formidable Task

Source : American College of Allergy, Asthma and Immunology(ACAAI)
Released: Sun 19-Mar-2006


the American College of Allergy, Asthma and Immunology(ACAAI)の科学ジャーナル、Annals of Allergy, Asthma & Immunologyで今月発表されるレポートによると、食物アレルギーの子供を持つ両親は、子供の安全を確保するためにやるべきことの多さや生活上の制約で打ちひしがれることもある。

ストレス・レベルと毎日の活動 ― 特に食事準備、社会的イベントと通学 ― が食物アレルギー管理対応によりかなり影響を受ける。

「食物アレルゲンを厳しく避ける食事を続けることは大変な仕事である」ことが、メリーランド大学小児病院を拠点とするアレルギー診療で87家族のパイロット調査を共同で行った小児科アレルギー疾患専門家と児童心理学者により強調された。

FDAの「2004年アレルゲン表示及び消費者保護法(FALCPA)」は、アレルギー誘発率の上位を占める、乳(ミルク)、卵、魚、甲殻類、ピーナッツ(豆類)、木の実、小麦と大豆のトップ8つの食物アレルゲンのいずれかが食品に含まれるかどうかを易しい言語で開示するよう、食品メーカーに要求している。

この新しいアレルゲン表示のない食物は、FALCPAが2006年1月1日に施行された後も1年以上にわたって店頭で発売される恐れがある。その結果、両親は調査者の指示に従い、食物が食物アレルギーの子供に安全であるかどうかを決定するために、メーカーにしばしば連絡しなければならない。食物アレルギーの子供を持つ介護者は、表示されていない可能性のある交叉汚染にも注意する必要がある。

「複数の食物アレルゲンによる危害を考慮せねばならない子供たちのために安全で栄養になる食物を提供することは、特に難しい」と試験報告者の1人であるメアリー・E・ボリンジャー博士(ボルチモア市メリーランド大学医学部の小児科学の助教授)は語る。

試験参加者の60%以上は、食物アレルギーが食事の準備にもかなりの影響を及ぼすと報告した。また約半数が、食物アレルギーが家族の社会的な活動に影響を及ぼすと報告した;53〜70%が友人の家で遊ぶ、または、誕生パーティーに参加したり外泊することに制限がある。

食物アレルギーが学校活動に重要な影響を及ぼす;通学(3分の1)、見学旅行(59%)と学校パーティー(68%)の制限。介護者の10%は、食物アレルギーのために家庭での授業(home school)を選んだ。

他の調査では、特に家の外で偶然の摂取が起こりそうであることが報告された。食物アレルギーは米国エマージェンシー部門で見られるアナフィラキシー事例の主要な原因である(年間約30,000事例)。

社会的イベントに出席する、または、外食する計画は、不安とストレスを引き起こすことがありえる。アンケートに対する患者のコメントには、当然のことと思われる単純な活動が、食物アレルゲンを避ける家族にとっては困難になることがしばしばあることが記載されていた。試験に参加している一組の保護者は、彼ら夫婦自身と片方の祖父しか息子の食事を作らないとコメントした。別の回答者は、息子のアレルギーのため、働いていなかった。もう一人の介護者は次のように記載した。「私達は娘を他の人に任せて出かけることは出来ず、これは我々の結婚生活のみならず社会的関係にも大きな影響を与えた。私達のどちらかが付き添わなければ娘を友達の家で遊ばせたり外泊させることは出来ないし、娘を残して夫婦で夕方の外出や、休暇にも出かけられない」。

調査研究のために考案された32項目のFood Allergy Impact Scaleは、食物アレルギー、慢性疾患、生活の質、家族に対する病気の影響を調査する多様な調査ツールを使っており、基盤となるこの研究は、これからの研究に重要なフレームワークを提供する。

アーカンソー大学医学研究のステーシー・M・ジョーンズ博士とエイミー・M・スカーロック博士は、ゲスト論説で次のように紹介した「ボリンジャー博士らは、食物アレルギーの子供たちとその家族の日々の活動への影響に対する患者理解を評価する食物アレルギー用アンケートを初めて開発した」。

Annals of Allergy, Asthma & Immunologyに今月掲載される新しい食物アレルギー・ガイドラインには、特別な背景と故意でない食物アレルギー暴露のために増加したリスク環境下での食物アレルギー管理に対する勧めが記載されている。食物アレルギーの回避、危険因子、防止と交差反応性も、ガイドラインで議論されている。

証拠に基づくガイドライン「食物アレルギー:診療パラメータ」はACAAI, the American Academy of Allergy, Asthma and Immunology(AAAAI))、 the Joint Council of Allergy, Asthma and Immunology(JCAAII)を代表するアレルギー専門医の合同タスクフォースによって開発された。 PageTOPへ

 

 
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